NTTデータ経営研究所の転職・求人情報

NTTデータ経営研究所の特徴

• 企業経営および行政に関する調査研究ならびにコンサルティング業務
• 情報および通信システムの企画・開発に関する調査研究ならびにコンサルティング業務
• 経済、社会、産業、文化等に関する調査研究ならびにコンサルティング業務
• 前各号に関連する教育研修・セミナーの実施・運営、情報の提供ならびに刊行物の出版

• 1991年　4月NTTデータ通信株式会社の100%出資で設立
• 1991年　7月 港区にて営業開始
• 1992年　10月目黒区に移転
• 1994年　5月 渋谷区に移転
• 2008年　4月 プライバシーマーク使用許諾
• 2009年　3月 ISMS（情報セキュリティマネジメントシステム）認証取得
• 2011年　11月千代田区に移転
• 2011年　11月 EMS（環境マネジメントシステム）認証取得
• 2014年　9月 シンガポールオフィス開設
• 2018年　11月 「子育てサポート企業」として厚生労働大臣の認定（くるみん認定）取得
• 2018年　12月 赤坂オフィス開設
• 2019年　4月 ASEANビジネスセクター（バンコクオフィス）開設
• 2020年　5月 永田町オフィスに拠点集約

NTTデータ経営研究所は、「新しい社会の姿を構想し、ともに『情報未来』を築く」をミッションとされています。
同社はイノベーションの創出が社会・企業に強く求められるなか、「新しい社会の姿を構想する・情報未来を築く・ともに歩む」の3つの視点でクライアントの期待に応えられています。

NTTデータ経営研究所では、ワークスタイル変革に取り組み、自由度の高い働き方を実現しています。
コロナ以前よりITの活用により社内外でのリモートワークを推進しており、自宅で働く「在宅勤務」や移動中や訪問先でも業務可能な「モバイルワーク」、全国数十か所の社外契約オフィスで仕事ができる「サテライトオフィス」と複数の形態を組み合わせたテレワークを実施されています。
また、同社は育児や介護、治療、リハビリなどのライフイベントを迎えても働き続けられるように、育児・介護サポートなどさまざまな制度を設けられています。

NTTデータ経営研究所での職位は「コンサルタント」「シニアコンサルタント」「マネージャー」「シニアマネージャー」「アソシエイトパートナー」「パートナー」の6段階に分かれており、すべての人が『企画・営業・生産（走攻守）』三拍子揃った自立したコンサルタントを目指すということを基本思想とされています。
成果と能力に基づくメリハリの利いた実力主義の世界ではあるものの、「Up or Out」のファームではないことも同社の特徴です。コンサルティング未経験の方でも高い成長意欲があればベースの強みを活かしつつ中長期的なスパンでのキャリア形成が可能です。

NTTデータ経営研究所の育成方針は、『企画・営業・生産（走攻守）』三拍子揃った自立したコンサルタントを育てることとなっています。
それぞれのニーズに併せて選択できるプログラムが用意されており、OFF－JT（集合研修）や自身がさらに強化したいスキルを複数のプログラムから選択して受講することが可能なカフェテリアプラン研修、自己啓発支援、資格取得支援制度、国内外留学休職制度など育成方針でもある『企画・営業・生産（走攻守）』三拍子揃った自立したコンサルタントとして活躍するため、より深い知見と高い技量を身につけることができる環境が用意されています。

NTTデータ経営研究所で求められている人物像は、思考力や発想力、コミュニケーション能力といった基本能力に加え、成長意欲が高く、自律的に積極的に且つ貪欲に目標に向かって動ける人です。
自律性を持ち、チェレンジ精神旺盛で、経営コンサルタントとして早く成長したい、そんな方にとって最適なフォームです。

WEB会議における疲労感の原因が判明：認知機能に負荷を与え、ストレスを引き起こすオンライン会議の音質〜NTTデータ経営研究所とShureが共同で実証実験を実施〜
株式会社NTTデータ経営研究所のニューロイノベーションユニットと、業界を牽引するオーディオ機器のグローバル企業・Shureの日本法人、シュア・ジャパン株式会社は共同で、オンライン会議で行き交うデジタル音声の音質の違いがもたらす生体ストレス反応への影響を検証する実証実験を実施。

引用元＞https://www.nttdata-strategy.com/newsrelease/220613.html

脳科学の産業応用に向け、新たな取り組みをスタート～Well-beingやVR/メタバース、AIによる創造性支援等を新たなテーマに設定～
一般社団法人応用脳科学コンソーシアムは、5月11日（水）に開催された2022年度のキックオフシンポジウムにて、脳科学の産業応用に関する今年度の新たな取り組みを発表されました。

引用元＞https://www.nttdata-strategy.com/newsrelease/220512.html

デジタルストラテジーコンサルティング「一般社団法人第二地方銀行協会様」地域金融機関におけるデジタル活用を目指して～会員銀行のオープンイノベーション促進に向けた取り組み～

歴史的な低金利と、少子高齢化・人口減少によるマーケットの縮小に伴い、地方銀行はビジネスモデルの変革を迫られています。近年では、Fintechによるデジタル化の波が訪れ、スタートアップをはじめとする新たなプレーヤーが金融業界に参入しています。 そうした中で、地方銀行においても、Fintechをはじめとするデジタル分野の動向を適切に捉え、限られた経営リソースの中で、デジタルテクノロジーを自社の経営課題に適用することが求められています。地方銀行におけるデジタル活用を推進する第二地方銀行協会の大用氏、森氏に、本取り組みを支援するNTTデータ経営研究所の桜井氏、元吉氏がインタビューを行いました。

引用元＞https://www.nttdata-strategy.com/knowledge/reports/case/