コンサル未経験・異業種からのコンサル転職特集
高学歴の学生や社会人から憧れの転職先とされてきた大手コンサルティングファームや外資系コンサルティングファーム。専門的な領域なこともあり転職の情報はあまり多くありません。どのようにしたらコンサルティングファームに転職できるのか、コンサルティング業界の動向や各コンサルティングファームの特徴、求められる資質、適性、スキルなど、また、選考対策としての履歴書や職務経歴書などのレジュメ作成方法、面接対策などをご紹介します。
コンサルティング業界の事情～なぜコンサルファームは採用を拡大しているのか～
コンサルティング業界は成長業界
コンサルティング業界は成長を続けています。高度化するデジタル化社会の潮流が世界的に動いており、遅れていると言われている日本国内においても急速にDX、デジタル化が求められています。また、世界的にIT技術の進歩、輸送技術、ロジスティクスの発達、などによりボーダレスな世界が進んでおり企業は複雑化するビジネス環境における対応するニーズが高まってきています。
コンサルティングファームの役割
そのような状況の中、企業から求められているのは、現状課題を乗り越えるための戦略を設計し、推進していく力のあるコンサルティングファームです。コンサルティングファームは、経営層からの信頼を得ながら、ビジネス上の課題を抽出、部署横断的なビジネス改革や先鋭的なシステム導入支援、マーケティング戦略策定と実行などを高度なスキルをもってプロジェクトを推進していくことができるプロフェッショナルなチームを率いているためです。
ビジネスコンサルティング市場規模も拡大～8,000億円以上に
今後の「国内コンサルティングサービス市場」予測（IDC Japan）によると、2020年から2025年の市場成長率は9.3％で、2025年には市場規模が8,012億円になると予測しています。2021年からデジタル化の波が急速に国内でも広がり、各企業から業務のデジタル化、DX化への転換ニーズが非常に高まっています。
DX・デジタル領域の課題解決ができる人材が不足する
足元のデジタル関連コンサルティング市場も、2020年に前年比29.3％の1,337億円まで拡大しています。このようにデジタル化の波がけん引して、コンサルティングファームへ支援を求める企業も増加していっています。同時に、コンサルティングファームの人材不足が進むことが予想されます。
未経験・異業種からのコンサル転職の基礎知識
【視点】コンサルティングファームは、新卒・未経験者、異業種からの転職をどうみているか？
このような背景もあり、外資系・国内系問わず各コンサルティングファームは、デジタル化に対応できる人材を中心に採用を拡大しており、新卒採用のみならず、専門的な知見や経験をもつ人材の中途採用を積極的に行っています。未経験・異業種であってもコンサルティングのデリバリー（サービス提供をすること）において必要な専門的知識をもつ各業界の人材は貴重な戦力となるためです。
「未経験・異業種からのコンサル転職」と言っても、業務領域が未経験ということではありません。クライアントに対するファームでのコンサルティング経験が未経験というだけです。既に特定業界において高い専門的知識を活用して業務を行っている方が、コンサルティングファームの中途採用の候補対象者となります。
特にAIやIoT、ビックデータ解析など最先端技術の知見をもった人材は、国内ではかなり不足しており、各ファームが熾烈な人材争奪戦を繰り広げています。これからコンサルティング業界に飛び込もうとしている方は、ご自身の業界・業務が、コンサルティングファームからどのくらい求められているのかを知っておくことも重要でしょう。
【採用割合】コンサル未経験者採用の割合
各コンサルティングファームは、異業種・コンサル業界未経験者の採用割合を明らかにしていませんので、はっきりとは分かりません。 ただ、オールラウンドなビジネスコンサルタントよりも、最先端技術などの高度な専門的知識を要する領域や、特定の業界に特化したコンサルタントの方が育成に時間を要します。そのため、育成に相当期間必要な希少価値のある専門的人材を確保するべく異業種・コンサル業界未経験者の中途採用の割合は相当数あると考えられます。
【ファーム】積極的にコンサル未経験者を採用しているコンサルファーム
コンサルティング業界は、国内のデジタル化人材不足も相まって企業からの高いニーズに呼応して活況となっており、ほとんどのファームでコンサルタント採用を拡大させています。BIG4、IT系コンサルティングファームなどで専門的な知見を要する領域のコンサルティングサービスに注力している多くのファームで異業種・未経験のコンサル採用を拡大していっています。
【国内/外資】外資系コンサルファームと国内系コンサルファームでコンサル未経験者採用プロセスは異なるのか。
外資系コンサルティングファームか、国内系コンサルファームかによって異業種・未経験者の採用方法・プロセスが異なるかというと、その分類では異なるとも異ならないとも言えません。ファームごとに選考するプロセス、選考基準などが異なるためです。募集しているコンサル職種によっても異なりますので、各コンサルティングファームの募集ごとに採用プロセスを見ていく必要があります。特に中途採用における異業種・コンサル業界未経験の方は、ご自身の専門領域を活かした職種の募集要項などをよくご覧になり、選考プロセスを確認するようにしてください。また、コンサル転職専門のエージェントの担当に聞くと、生の情報を得られやすいので相談してみましょう。
【採用職種】新卒や未経験者を採用しているコンサルティングファームはどのような職種で採用募集しているの？
各コンサルティングファームによって、職種はさまざまです。自分のバックグラウンドや経験・スキル、強み、希望などを踏まえて、応募職種を決めることになりますので、詳しくは、コンサル転職のエージェントに相談しましょう。
未経験・異業種からのコンサル転職の基礎知識
【分類】コンサルティングファームにはどのような分類があるの？
コンサルティングファームのタイプ、分類方法はさまざまあります。業務領域や国内・国外の違いなどでの分類です。具体的には、戦略系コンサルティングファーム、総合系コンサルティングファーム、IT系コンサルティングファーム、国内独立系コンサルティングファーム、会計系コンサルティングファームなどです。
これまでは、その設立の沿革、出自から監査法人から業務コンサルティングファームに拡大していったファームでも「監査法人系」と呼ばれてきましたが、近時はさまざまな業務領域に拡大していっており、1つの分類に収められなくなってきています。そのため、上記の分類もあくまで参考程度でみるのがよいでしょう。
【1.戦略系コンサルティングファーム】
戦略系ファームでは、企業の全社戦略や、M&Aにおける事業統合のサポートなど、企業経営のトップレベルにおける問題解決を図っています。通常 は、少人数からなるチーム制でコンサルティングにあたります。論理的思考力や表現力など総合的な思考・スキルが厳しく求められるため、入社は「狭き門」となっています。
【2.総合系コンサルティングファーム】
総合系コンサルティングファームとは、名前の通り、クライアント企業が直面する課題における戦略立案などの上流工程から、システム構築・運用などの下流工程まで一気通貫でコンサルティングを行うコンサルティングファームを指します。
例えば、ある企業の海外展開における基盤策定を行う場合、「どのようなシステムを導入するべきか」「どのような人材を採用するべきか」など、企業がグローバル経営を円滑に行うための道筋立てから、「システム導入研修」「運用後の課題対応」まで総合的にサポートします。扱う分野は多岐にわたり専門的知見が求められるため、製造業、金融、通信などの「業界別チーム」と人事、戦略、会計などの「機能別チーム」のように、専門組織を領域別に分けている傾向があります。
近年では、戦略立案などの最上流工程に特化していた戦略系コンサルティングファームでも上流～下流工程まで一気通貫することが多くなり、総合系コンサルティングファームとの棲み分けが曖昧になってきています。
【3.外資系コンサルティングファームと国内系コンサルティングファーム】
外資系か国内系かは、発祥地や実質的な本社機能がどこにあるかによって分類されています。外資系コンサルティングファームは、日本国外発祥のコンサルティングファームで、代表的なファームはBIG4と呼ばれるKPMG、EY、PwC、デロイトや、戦略系のボストン・コンサルティング、マッキンゼーや、総合系のアクセンチュア、ドイツ系のローランドベルガー、フランス系のキャップジェミニ、などです。国内系コンサルティングファームは、ベイカレントや船井総研などです。
【4.会計系（監査法人系）コンサルティングファーム～「BIG4」】
監査法人が出自でグローバルコンサルティングファームとして、KPMG、PwC、デロイト、EYを指してBIG4と言われています。それぞれ全世界で30万人規模のメンバーを擁し巨大なファームとなっています。日本国内でもBIG4の存在は大きく、採用人数も非常に多いです。
【5.IT系コンサルティングファーム】
IT系コンサルティングファームとは、クライアント企業の課題解決に沿ったITシステムや技術の導入提案及びコンサルティングを行うコンサルティングファームです。
例えば、企業が顧客との契約手続きを簡略化し利便性を高めたいと考えた場合には、「契約時の査定自動化」のように業務を効率化できるITシステムを導入します。また、場合によっては構築、運用指導、保守まで担当することもあります。
IT系コンサルティングファームの目的は、ITシステム導入が絶対的なものということではなく、あくまでもクライアントの課題解決であり、ITシステムはそのためのツールという位置付けになります。
【6.組織人事・チェンジマネジメント系コンサルティングファーム】
組織人事・チェンジマネジメント系コンサルティングファームとは、企業が成長していくため、組織が目指す改革を実現するために、人事制度改善・組織構造改革・人材育成・M&Aに取り組み、従業員一人一人の意識改革を促し、組織の体質改善支援を目的としたコンサルティングを行うコンサルティングファームを指します。時代の移り変わりによって、組織風土を改革したい・成長したいと考える企業に広く活用されており、基本的には、企業の抱える人事問題を分析し、最適な解決策や提案をもって問題解決へ導いていきます。
【7.シンクタンク系コンサルティングファーム】
シンクタンク系コンサルティングファームとは、政府や地方自治体などの公的機関からの依頼を受けて、情報収集・調査、収集したデータの分析、分析を元にした政策提言、コンサルティングを行うコンサルティングファームを指します。例えば、自治体が学校教育へ投資を行う場合、必要な情報を収集調査し、分析した上で学校教育の投資費用とそれに応じた効果の資算を提案します。
シンクタンク系コンサルティングファームは、日本の証券会社や銀行を母体としているので、グループ全体で高度な知識を持っており、見識をベースにコンサルティングを提供していることが特徴です。大手グループ企業のチャネルを使って営業を仕掛けたり、そこから案件があがってくるなど、営業活動を組織的な仕組みとしてバックアップしてもらえることもあるため、安定した経営が成り立っています。
【8.新規事業・企業再生系コンサルティングファーム】
新規事業・企業再生コンサルティングファームとは、
新規事業コンサルティングでは、開発サービスや対象となる顧客・市場の明確化、企業内の役割、開発期間や投資資金、リスク管理などの新規事業開発に発生するあらゆるプロセスをクライアントと一緒に検討し進めていきます。
また、企業再生コンサルティングでは、財務状況が悪化している企業に対して、財務・業務・事業など多方面から検証・分析を行うことにより財務状況の改善を行います。基本的には、金融機関との交渉や不採算事業の整理、組織構造の見直し・改善、新たな資金調達などを行います。加えて、企業再生コンサルティングでは、「企業再生」だけでなく「事業再生」にも対応しており、企業の資産をできるだけ活かしながら「現在の事業体系」を維持し、事業再生を目指します。
【9.財務・M&A系コンサルティングファーム】
財務・M&A系コンサルティングファームとは、クライアントに対してM&A・事業再生・コンプライアンス調査などの財務関連のアドバイザリー・コンサルティングを行うコンサルティングファームを指します。具体的な業務としては、企業の経営陣や金融機関の融資担当、財務担当、監査担当など、企業や機関において財務に関する仕事をしている方に対して、M&A・MBO・LBO・財務を中心とした「デューデリジェンス業務」、事業計画策定・資金調達・事業再生のほか、企業価値・知的財産・会計目的評価などの「バリューエション業務」、不正調査・係争分析などの「フォレンジックを中心とした財務に関連する業務」にアドバイス・コンサルティングを行います。
「コンサル未経験・異業種からのコンサル転職」ノウハウ
各コンサルティングファームによって、職種はさまざまです。自分のバックグラウンドや経験・スキル、強み、希望などを踏まえて、応募職種を決めることになりますので、詳しくは、コンサル転職のエージェントに相談しましょう。
【選び方】コンサル未経験者が活躍できる転職先のコンサルファームを見つけるには？
ズバリ、コンサル転職専門のエージェントに情報をもらうのが近道です。特定のファームに狙いをつけてコンサル転職を実現しようとしている方は別として、個人の方が数あるコンサルティングファームの採用情報をくまなく見ていくのは非常に大変ですし、その中から自分の経験やスキル・希望に合ったコンサルティングファーム及び募集職種を見つけるのは至難です。また、コンサルティングファームは上場しない共同経営形態・合同会社形式を採っているファームも多いので、開示されている情報が非常に少ないため生の情報を得るのは時間と探索工数がかかります。その点、コンサル転職専門エージェントであれば、常に最新のコンサルティングファーム情報を得ているので、コンサル転職希望者の志向を捉えた上で、提案してくれます。しかも無料で利用できるところばかりなので、コンサル専門の転職エージェントに相談する方が得です。
【業種/職種】未経験者でもコンサルタントに転職しやすい業種や職種はあるか？
「専門性が高い領域」「業界特有の知見が必要な領域」と言えるでしょう。各コンサルティングファームが注力している業界・業種はさまざまですが、近時DXなどのデジタル化潮流におけるAI、IoT、ブロックチェーン技術などから、製薬業界、自動車業界、特定の製造業などの専門特化した業界の知見は、コンサルティングファームにとってクライアントの課題解決、戦略策定などに必要な知見です。その他の業界知見や専門領域については、コンサル転職エージェントに聞いてみましょう。
【業種/職種】SIer/SEからのコンサル転職は多い？
SIer/SEからコンサルティング転職を希望される方は多いです。IT系・プロジェクトマネジメントの専門知識と高い実務経験がある方は、コンサルティングファームに転職しても即戦力としてクライアントの課題解決に取り組むことができるため、コンサルティングファームは、積極的にSIer/SEからの転職希望者採用を行っています。もちろんSIer出身と言っても、そのSIerでの役割や担当業務、所属している職務はさまざまですので、あなたのこれまでの職歴や経験・スキルとそのコンサルティングファームが求めている人材がマッチしていることが必要です。時期によって募集している職種や人材が異なる場合があるので、コンサル転職エージェントのコーディネーターに生の業界情報をぜひ聞いてみてください。
【年齢】異業種から、コンサル未経験者がコンサル業界へ転職するためのリミット年齢はあるの？
気になるのは異業種でコンサル未経験者がコンサル業界へ転職しようとした際の年齢のリミットです。各ファームでおおよその基準はあると思われますが業界標準のような年齢基準はありません。ただ、年齢が新卒～第二新卒の20代前半であればコンサルタントとして育成をしていくポテンシャル採用となりますが、年齢が30代、40代、、と高ければ高いほど、専門性や業界特有の知見、高い経験値、コネクションなどが求められるようになります。
【学歴】コンサル転職で、学歴はどこまで関係があるの？
コンサル業界への転職において学歴はどこまで必要なのでしょうか。確かに国内においては、東京大学、京都大学、一橋大学、早稲田大学、慶応大学などの高学歴出身のコンサルタントが多いのが事実です。特に戦略ファームにおいては、学歴重視の採用がなされることもしばしばです。学歴だけを見ているというよりも、国内で最上位の大学に入学できるほどの努力ができる力と自律性、限られた時間の中で点数を獲得できる事務処理能力、スピード、戦略能力、そこに至るまでのプロセスを評価されているとも言えるでしょう。
ただ、それ以外の大学ではコンサル転職が難しいかというとそうではありません。さまざまなコンサルティングファームがありますので、ファームによって選考基準が異なります。就業経験がないもしくは就業経験が少ない新卒や第二新卒は、学歴がトップクラスではなくても、その能力の成長性を評価されることはあります。
西日本の上位大学である同志社大学でもアクセンチュアにコンサル就職しているケースが多数あるなど、必ずしも国内トップ大学のみからしかコンサル転職ができないというわけではありません。結局は、その人次第ということが言えます。年齢が高いとそれだけ専門性が求められるので学歴よりも専門的知見や業界知見が求められる傾向にあるとは言えます。
なお、出身大学・学歴の他に海外留学の経験があるなど、語学力を裏付ける経験があると、コンサルティングファームから、評価は高くなることがあります。
【思考】どんな思考/マインドの人がコンサルタントに向いているのか
コンサルタントは、専門的で複雑な事象やデータから、多変量な要因から未来を予測することが求められます。また、コンサルティングファームに依頼されるプロジェクトは全社部署横断的なプロジェクトも多く、社長、役員・取締役、各部署の事業責任者などのエグゼクティブ層への説得力のあるプレゼンテーションも求められる場面も多くあります。 また、戦略ファームであれば、３か月という短期間でクライアントに戦略アウトプットを提示することが求められたりすることもあります。
【収入】未経験者からのコンサルファーム転職ではスタート時の給与/年収は？
職種や専門的領域によりますが、コンサル転職時・スタート時は、600万円～1,000万円が多いのではないでしょうか。コンサル未経験と言っても、SIerなどで最前線で活躍されていた方などは転職前でも30代で700万円以上年収があった方もおられるので、そういった方は、コンサル転職直後でもSIer時代以上の年収になることはざらです。もちろん、コンサルファームの人材ニーズもあり、その方の経験や専門性にもよります。
【性別】コンサル転職では男性・女性どちらが多いの？
コンサル転職において男性・女性の割合は、どうなのでしょう。各ファームより男女比の正確なデータはありませんが、当社のコンサル転職支援経験からすると男性の方が圧倒的に多いです。 理由は様々考えられると思われますが、これまでコンサルティングファームでの業務が激務であるイメージがあることも一つではと考えられ、女性には敬遠されてきたのかもしれません。ただ、近時は女性コンサルタントの活躍も目覚ましく、多くの女性コンサルタントが各ファームで活躍しています。
【資格】コンサルタントに必要な資格はあるか？PMBOK,PM等必要か？
コンサルタントとなるために必要な資格は特にありません。PMBOK等のプロジェクトマネジメントの資格を取得していることは一定の評価にはなりますが、それだけでコンサル転職が成功するわけではありません。コンサルティングファームでの採用選考は、その人材がもつ専門的知見、コンサルティングサービスの価値提供において必要な思考力、語学力、そして成長可能性や協調性などを総合的にみていきますので、特定の資格や検定は必須要件ではありません。コンサルティングファームによっても、その選考基準が異なるため、コンサル転職に詳しい転職エージェントの担当者に情報をもらうとよいでしょう。
【能力】どのようなスキル・能力が必要なの？
コンサルティング業務は専門的な知識・経験が必要となり、複雑なデータから仮説をもって分析したり、複雑な事象を仮説をもちながら論理的・ロジカルに整理をしていくことなどのスキルが基礎力として求められます。時には十分なデータがない状態で一定の仮説や結論を出さないといけない場面もあり、その場合でもフェルミ推定や仮説思考から、導く力も必要となります。時間管理やタスク管理能力、プロジェクトのスケジュール管理能力なども必要となります。その上に、各業界の専門的な知識を吸収する力、語学力等が必要となります。また、コンサルタントはクライアントを正しい方向性に導くためにクライアントと意見が異なる場合もあり、その状況でも折衝して落としどころを見出す根気強さ、やりきる力、高いストレス耐性が求められます。ちょっと批判的なことを言われたからと言って、ふさぎ込んでしまう方はコンサルタントには向いていません。
【スキル】コンサル未経験者は、転職前にどのようなスキルを事前に身に付けておくべきなの？
コンサルティング業務においては、さまざまなスキルが必要になりますが、コンサルティング業界未経験者は特にその専門的領域の知識と経験、業界での経験、スキルが問われます。その上でコンサルティング業務におけるコアなビジネススキル、思考（ロジカルシンキングなど）、コミニュケーション能力が必要となりますが、中途入社の場合は専門的領域の経験・スキルをより重視される傾向にあります。そのため、現在在籍している業界の専門的知識・経験をしっかりと積んで、スキルを身につけておくことが必要です。例えば、ブロックチェーン技術を活用した開発を行っている開発会社におられる方は、そのブロックチェーンに関する専門的な知見、金融領域だけでなくその他の領域にも技術転用されていっている業界の動きなどの知見を身につけておくことが必要でしょう。その上で、コンサルティング領域のスキルを日々訓練していくことで、コンサルティングファームの採用合格が近づいていきます。
【時期】コンサルタントの採用時期（新卒採用・中途採用）は？
コンサルティングファームでは、新卒採用に加えて中途採用の両方を実施していることが多いです。中途採用の場合は通年を通して採用募集を行っているファームが多く、タイミングによっては募集が出ていない職種もあると思いますが、全般的な職種で常時募集が出ています（各ファームの採用ページをご覧ください）。
コンサルティングファームの新卒採用は、比較的早期に開始され、大学生の早い時期（3年生時）から始まります。3年生の夏の終わりには内定がでるケースもあります。コンサルティングファームの採用選考・試験のシーズンは主に10月～11月頃です。年内には内定が出て、翌年2月にはおおよその内定が出そろう流れが多いです。戦略コンサルティングファームは、採用に動く時期が早いですので、早めに選考対策などの準備をするようにしましょう。
【語学】コンサルタントに英語力はどのくらい必要か？TOEICスコアを取ればよいのか？
コンサルティングファームに転職する場合、英語力が必須のコンサルティングファームもあります。外資系でグローバル展開をしているコンサルティングファーム（BIG4など）では、高い英語力が求めらえる傾向にあります。グローバル、世界各国の現地の実例のデータや情報を活用したり、クロスボーダーで課題解決をするようなプロジェクトなどが多いコンサルティングファームでは、高い英語力が求められます。「必要な英語レベルは、コンサルタントの業務・役割によっても異なります。海外への出張や現地法人に赴任するとなれば高い英語力が必要となりますし、日本国内における業務においても、調査などで情報を収集する場面では英語の情報ソースが一次情報として必要な場合があり、その場合は英語文献を参照することもあります。この場合は、英語で正確に情報を読み取る英語スキルが必要になります。」（参考：コンサルタントに求められる英語力）
